東京女子大学コンピュータ・ネットワーク利用のガイドライン

WWW(World Wide Web)はとても便利な情報収集手段です。一方、悪用されると、大変な被害に逢うことになります。被害に合わないために、以下の事項に注意しましょう。 

ページを見ただけで登録料や使用料を請求されたり、無料と書かれた情報にアクセスしたらお金を請求されたなど、詐欺の被害は後を絶ちません。これらから身を守るには、どんなに興味があっても怪しいサイトには近づかないことが重要です。

また、心当たりのない請求は無視することが鉄則ですが、「少額訴訟」という制度を利用して、不正業者が架空の請求を求めて訴訟を起こすことがあります。すると、裁判所から裁判の通知が来ますが、これを無視すると不正業者が勝訴し、被害者に法的な支払い義務が生じてしまいます。裁判所名を騙って(かたって) お金を請求してくることもあるし、裁判所名で心当たりの無い通知が来たときには、国民生活センターに相談するようにしましょう。 

取引がある銀行やクレジット会社などを装ってもっともらしいURLを書いたメールが届くことがあります。このURLをクリックすると、開いたページでパスワードやクレジット番号などなどの入力を求められます。そして、情報がだまし取られる、というフィッシング詐欺という手口もあります。リンクをクリックして開いたサイトで個人情報を入力するのはとても危険だ、ということを認識し、個人情報の入力をしても良いページかどうか、よく確認しましょう。 

何かの申し込みやショッピングなどの際には、個人情報の入力が必要です。ですが、個人情報を入力する、ということは、他人に個人情報を知らせる、ということでもあります。その個人情報を受け取った人が、適切にその個人情報を扱ってくれるとは限りません。そのため、まずは、個人情報を入力することが必要かをよく考えて判断しましょう。また、入力が必要であっても、必須の項目だけ入力し、任意の項目は入力しないなど、他人に伝える個人情報は最小限にとどめるようにしましょう。

また、ブログなど、自分でWebページを公開している場合や、知り合いが参加している掲示板(気軽に意見を書き込めるページ)に個人情報を書き込むことも大変危険です。たとえ、そのWebページを見ている人達や、掲示板に参加している人達が知り合いだけだったとしても、特別なアクセス制限でもしていない限り、書き込んだ情報は世界中から見えてしまいます。個人情報の公開には十分注意しましょう。

さらに、不特定多数の人が使うコンピュータで、キーロガーというソフトウェアが動作していることがあります。このソフトウェアは、打ち込んだキーの記録を取ります。つまり、これが仕掛けられると、キー入力した銀行のパスコードやクレジットカードの番号などが盗み取られます。不特定多数の人が使うコンピュータで個人情報を入力するのは避けましょう。 

WWWを利用して情報を公開することは、誰にでもできることです。個人で情報発信している場合も多く、情報の真偽を確認せずに発信してしまうことがよくあります。また、悪意を持って間違った情報を掲載してあることもあります。従って、そこに掲載されている情報が信頼できるかどうかは、よく確認するようにしましょう。例えば、官公庁、学協会、図書館などの公的機関が公開するページや、信頼できる組織が公開するページの情報を確認することは、1つの有効な手段です。 

コンピュータウィルスは、様々な手段でコンピュータに侵入してきます。ウィルスにより、コンピュータの挙動がおかしくなる、特定のサイト(ウィルス対策ソフトのメーカーのサイトなど)にアクセスできなくなる、第三者が自分に成りすまして悪さをするなど、様々な被害を受ける可能性があります。ウィルスによる被害を防ぐには、ウィルス対策ソフトを導入することです。ただし、導入しただけでは不十分です。ウィルスは、日々新しいものが出てきます。そういった新しいウィルスに対応するには、ウィルス対策ソフトの状態を更新する必要があります。しかし、この更新の権利には期限が存在します。期限が切れないように注意し、ウィルス対策ソフトは、常に最新の状態で動作するようにしておきましょう。

また、WindowsやMacOS、Microsoft Officeなどの各種ソフトウェアについても、ウィルスが侵入しやすい場所や不具合があることがあります。これらについては、見つかれば、修正をするためのソフトウェアが公開されるので、その修正を適用して、各種ソフトウェアについても、常に最新の状態にしておくようにしましょう。 

メールの発信や掲示板への書き込みなどで、一見誰が行ったかはわからないようになっていても、これらの行為は記録が取られています。従って、これらの行為を行った人間を特定することは可能であり、不適切な行いや問題のある行いをしてしまった場合には、誰が行ったかは特定されます。そのような行いをすること自体が問題ですが、完全な匿名性は存在しないことを知っておきましょう。 

Twitter・Facebook・mixiなどのSNS(Social Network Service)は、気軽に情報を発信したり友人のコミュニティを作るのにとても役立ちます。しかし、使い方を間違えると大きなトラブルに巻き込まれることがあります。以下の事項に注意して、安全に利用しましょう。 

ネットワーク上に掲載した情報は、誰でも見ることができます。Twitterなどでの発言も、キーワードなどで検索すれば誰でも見ることができます。そのため、仲間内の雑談のつもりで軽い気持ちでつぶやいた発言が思わぬ情報漏えいを招くことがあります。自分の知らない誰が見ているかもわからない、ということを常に念頭に置いて、発言をしましょう。 

デジタルカメラやスマートフォンには、GPS機能がついているものがあります。これらを使い、GPS機能がONになっている状態で写真を撮影すると、写真に撮影場所の緯度・経度が付きます。それを地図に表示するソフトもあります。つまり、例えば自宅や自宅周辺の写真を添えてそれがわかるような発言をすると（「家のネコです」など）、自宅の位置が自分の知らない誰にでも分かってしまいます。位置を知らせる必要がなければ、GPS機能をOFFにすることが大切です。

また、同じく、GPS機能付きのスマートフォンなどからの発言には、発言をした場所のGPS情報が、発言とあわせて掲載されることがあります。これも、自宅から発言をすると、自宅の位置が誰にでもわかってしまいます。文字情報の発言であっても、特に必要がない限り、GPS機能をOFFにしておきましょう。 

ネットワーク上に公開されている情報が、真実である保証はありません。例えば、Twitterなどでフォローに書かれたURLをクリックすると、ウィルスをしかけたサイトに誘導される、などということもあります。また、情報が公開された時点では真実であっても、時間がたってしまって情報が古くなってしまったものもあります。知らない人が書いてきたURLをむやみにクリックしないなど、掲載されている情報の信頼性についてはよく確認しましょう。 

利用者登録をすることで、様々なサービスを利用できるサイトもあります。このようなサイトでは、情報の公開範囲の確認をすることが重要です。初期設定で、世界中に公開するようになっている場合があります。この場合、自分だけが使うことを目的として設定した情報が、世界中から見られてしまい、情報の漏えいにつながってしまうことがあります。

また、Facebookでは、ハンドルネームを実名で登録することが原則です。そうすると、公開範囲の設定によっては、反社会的なグループに登録される、スパムを送りつけられる、などが起きる可能性があります。さらに、「友達を探す」では、自分のアドレス帳を全世界に公開することと同じです。Facebookでは、公開設定は「友達のみ」にし、

ようにしましょう。

mixiでは、ハンドルネームは自由に設定できますが、足跡をたどるアプリケーションがあります。不用意に友達になったり他人のプロフィールをのぞき歩いたりしないようにしましょう。

携帯メールやコンピュータでのメールなど、日常生活で電子メールを利用することも多いものです。しかし、思わぬ被害に合わないためにも、以下の事項に注意しましょう。 

電子メールの秘匿性ははがき程度、と言われます。はがきを手にした人は誰でも、裏面を見ると、その内容を読むことができます。つまり電子メールも、その内容を第三者に読まれてしまう可能性がある、ということです。暗号化をしていない限り、相手先に届くまでに、電子メールの内容は、そのままインターネット上を流れるのです。従って、例えば銀行口座の暗証番号やクレジットカードの番号、パスワードなどの重要な個人情報を電子メールに書くことは危険な行為です。電子メールの内容はどこかで誰かに見られている可能性があることを認識し、書いて良い内容と書くべきでない内容を判断するようにしましょう。 

楽をしてお金を儲けましょう、というようなうたい文句のメールが送られてくることがあります。中でも、加入者をねずみ算式に拡大させることを前提に、金銭などの経済上の利益を与えるしくみをねずみ講といいますが、これは「無限連鎖講の防止に関する法律」で違法と定められています。加入することも勧誘をすることも違法です。決して参加しないようにしましょう。 

不幸の手紙のような、同じ内容のものを指定期間中に指定の人数以上に送ることを求めることは、電子メールの世界でも行われており、チェーンメールと呼びます。チェーンメールは、受け取った人が求められたとおりにメールを何人もに送ることで、コンピュータの障害のもとになります。電子メールの配送を担当しているコンピュータにも、一度に扱うことができる電子メールの量には限界があります。チェーンメールが行われると、その限界を超えてしまうことになります。電子メールを利用している他の人に大きな迷惑をかける行為なので、チェーンメールの求めには決して応じず、そのまま無視するようにしましょう。 

宣伝や広告などのメールが送られてくることもあります。宣伝や広告などのメールや、上記のねずみ講、チェーンメールも含めて、受け取った人にとって迷惑なメールのことを「スパムメール」や「迷惑メール」と呼びます。

広告や宣伝などのメールは、それらを送る人は、コンピュータで自動的にメールアドレスを大量に作成してメールを送っています。そして、受け取った人から返信が返ってくるのを待っています。受け取った人が返信をすることで、その受け取った人のメールアドレスが存在することが、送った人に知られてしまいます。そして、その存在するメールアドレスに、さらにスパムメールが送りつけられるのです。スパムメールによる被害を受けないためにも、スパムメールには決して返信しないようにしましょう。また、「今後このようなメールが不要な場合には、こちらに連絡をしてください」などと、不要であることを連絡すれば、メールを止めてくれるような内容が書かれている場合もありますが、これも、メールが返信される確率を上げるための1つの手段として利用されていることも多いものです。ですので、たとえこのような内容が書かれていたとしても、メールの送り先に連絡はしないようにしましょう。 

インターネットを通じて、大量の情報を簡単に手に入れることができます。そしてそういった情報を利用して、レポートや論文を書くこともできます。しかし、そういった情報は、著作権法で保護されているため、下記の事項に注意して利用することが必要です。 

優れた創作をするためには、独創性が必要です。著作権は、その独創性に価値があることを認め、保護するという考え方が基本です。保護される対象物のことを著作物と呼び、小説，音楽，美術，映画，図表，コンピュータプログラムなどが該当します。著作権で保護された著作物を利用する場合には、原則として著作権者の承諾が必要になります。授業のレポートや、論文、自分で公開しているWebページなどに、著作権者に無断で著作物をコピーして掲載することはしないようにしましょう。 

上記の通り、原則として、著作権で保護された著作物を利用する場合には、著作権者の承諾が必要になります。しかし、一定のルールを守って著作物を利用する場合には、著作権者の承諾は必要ありません。このルールを守って利用することを、引用と呼びます。引用の主なルールは以下のものです。これらを守って、適切に著作物を利用しましょう。

・出典を明示すること
例えば本の場合には、書名、著者名、出版社名など、引用部分の掲載元を特定できるだけの十分な情報を示す必要があります。

・引用部分と自分が作成した部分を明確に区別できること
例えば、引用部分を括弧で囲んだり、自分が作成した部分とは行を変えて左右をインデントするなど、どの部分が引用であるのかがはっきりわかるようにする必要があります。

・引用部分を改変しないこと

・自分が作成した部分が主であり、引用部分が従であること
引用した部分の分量は、自分が作成した部分の分量よりも少なくする必要があります。 

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