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東京女子大学

5学科の視点で捉える「新型コロナウイルスと世界」

時空を超えて得たもの 人文学科哲学専攻 黒崎政男教授

「ミネルヴァのふくろうは夕暮れに飛ぶ」。これはヘーゲルの有名な言葉である。知恵の神の従者であるふくろう(哲学)は、夕暮れにしか登場せず「哲学はいつも遅れてやってくる」。事態が終わってしまった後に出てきてその本質を語る、という意味だ。喫緊の事態はいまだ現在進行形なのだが、それでも哲学は、コロナ問題をどう考えたらよいのか、その視座をある程度提供することはできるのではないか。曖昧だった事象の構造を示せると思われる。
21世紀に生きるわれわれにとってはあまりにも当然のことだが、われわれはこのコロナ禍から自分を救ってくれるのは、宗教でも思想でもなく、医学を中心とする科学的知見であり、科学こそが、コロナの正体とその対処法を突き止め、乗り越えられると信じている。 一方、宗教界の対応はどうだろう。「3月下旬のイタリア。コロナ患者の臨終に終油の秘跡を素手で行った神父ら聖職者たち数十人が感染して次々と命を落とした」「日本の神社・寺院で身を清めるはずの手水舎は、感染のおそれがあると科学者に指摘され使用禁止となった」などさんざんである。
今や指導的立場になったのは免疫学者や感染症研究者など、自然科学者である。歴史学者ユヴァル・ノア・ハラリはコロナ禍に関して、私たちのヒーローは「死者を埋葬し災厄を天罰と解釈する聖職者」ではなく「人々の命を救ってくれる医療従事者」そして「実験室の科学者たち」だ(3月28日付英紙ガーディアン)と指摘している。
さかのぼれば、このような発想の転換は、1755年のリスボン大地震が原点であり、この大厄害をきっかけに、人類の価値観が「神のご加護に頼る」から「人類の英知で解決」に変わったのだ。大震災は「神の恐るべき威力」「日常の行状に対して警鐘を鳴らしている」という当時の一般的見方に対して、カントは地震が「災厄」や「天罰」ではなく、自然現象だとした。これが理性(具体的には数学と科学)を用いて、世界を予知しコントロールするという世界観の本格的な始まりである。
そしてこの世界観は、人間とは何か、という自己理解にも大きな影響を与えている。以降じわじわと確立されてきた人間観(生命観)とは、人間は魂や霊的存在であるというより、科学的知見のとおり、治ったり死んだりするような機械的な存在、つまり、われわれはDNAという設計図によって精妙に作り上げられた機械的存在だというものだ。
科学者は神ではない
科学的解明が、必ず新型コロナウイルスの脅威から人間を守ることができる、と信じられているその根拠は、人間は精妙な物質的・機械的存在という観念だ。あらためてわれわれはそれにはっきりと気づかされた。
では、科学は宗教に代わって、われわれの進むべき方向を示唆することができるのだろうか。ここで注意しなければならないのは、問題の全貌を、科学者たちが神のように見通せるわけではないことだ。1日何人の感染者が出たら営業自粛にすべきだとか、Go To トラベルキャンペーンを中止すべきか否かなどは、科学的解明から直接導き出される事実判断ではなく、価値判断である。
ライプニッツは「ペスト対策の提言」(1681年)で、当時猛威を振るったペストに関して、徹底的な隔離、封鎖、往来禁止を提言し、極めて先見の明のある感染症対策を打ち出していた。今日のコロナ対策は、あたかもこのライプニッツの意見の後追いのように見えてきており、「確実な予防措置はいまだに医師諸氏によって見いだされていないので、政治に基づく予防措置に訴えざるをえない」というあり方は、感染症の本質を鋭くうがっている。
ライプニッツが述べたように、「どうすべきか」を決定するのは医師諸氏ではなく政治であって、これは(科学が彼の時代からは圧倒的・飛躍的に進歩したとはいえ)科学の限界を示すものではなく、科学の基本的性格なのである。
これはマイケル・サンデルが『これからの「正義」の話をしよう』において示した命の軽重を問う「トロッコ問題」と類似した問題である。つまりベンサム的功利主義か、カント的義務論か、道徳感情に委ねるか。政治とはそれらを含む価値判断の問題だということなのだ。人間とは? 社会とは? 生きるとは? 幸せとは?といった、科学の扱わない世界観(哲学)が必要とされるのである。今日、世界全体がこの哲学的・倫理的難問に現実的に直面してしまっている。
コロナ禍の現況を鋭く照らし出しているのは、距離感の問題である。人と距離を取らなければならないという初めての課題に、全員が向き合わされているのだ。接触(コンタクト)と遠隔(テレディスタンス)という2項の対立だ。
感染症は何らかの接触によってうつるのだから、その対策は「距離を取る」という構造を持つことになる。直接性や接触が有していた価値、すなわちフェース・トゥ・フェースで対面することの豊かさ、スキンシップや「触れ合い」といった従来の価値は、今後しばらく封印されることになる。
「ソーシャルディスタンス」や「マスク」が象徴する距離の強調は、時空間の変容へも向かった。Zoomを使ったテレワーク、授業のウェブ化、リモート映像では、もはや場所という座標は意味を持たない。さらに身体移動に伴う距離や時間も無化された。これによって何が消滅させられたのか。
「遠隔」ということは、煎じ詰めれば「今・ここ」という時空間の制約からの解放である。「今・ここ」での出来事は「後でも・いつでも」、あるいは「その場にいなくても・どこでも」できる。
コロナ時代に一気に広まった「テレワーク」は、デジタルテクノロジーによって驚くほどの規模で実現された。本来、「空間的遮断」はそのまま「情報の遮断」を意味していた。人と話すには同じ場にいなければならなかった。
しかし、21世紀の今日では、物理的隔離はありながら人間同士のコンタクトは失われず、実体験・実作業を代替してくれるデジタルテクノロジーが社会を救っている。しかし一方で、「今・ここ」性からの解放は、「場所感の喪失」とともにもう1つ、生身の身体的存在であることからの疎外をももたらしている。
コロナから逃れるため、われわれは時空間を超えるテレワークへと脱皮したのだが、それは身体を置き去りにすることでもあった。身体とは、罹患(りかん)し、場所と空間に縛られる極めて物質的・直接的存在である。コロナの蔓延という状況はまさに、この身体の直接性・有限性(モータリティー)と情報の間接性・非物質性が、人類の発展にとってコインの裏表であることを明らかにしてくれたのではないか。人間という存在の物質であり精神でもある両面を、である。
身体の制約を乗り越えて意識だけが自由に活動する、というこの分離は、あたかも進化ともみえる事態を生んでいる。そう、人間は身体的存在であるがゆえに感染の問題を発生させたのだが、それを裏返すかのように、コロナを契機として身体性を超越した「交流」を一気に獲得した、とも考えられるのだ。
(『週刊東洋経済』2020年8月15日号に掲載の記事)

『オーモンド』とオンライン 国際英語学科国際英語専攻 本合陽教授

文学は社会を映す鏡であり人の心を映す鏡である。過去の作品を通して現在が、そして未来が見えることもある。
アメリカ建国期、初の職業作家とされるチャールズ・ブロックデン・ブラウンは黄熱病が流行ったフィラデルフィアを舞台に作品を書いた。『オーモンド』には感染を防ぐために酢に浸した布をマスクとして着用する場面が出てくる。病理学が発達し、接触感染説が登場した時代だからこその描写だが、ワクチンはまだ登場しておらず、罹患を防ぐためには原因を外から体内に取り込まない方法しかない。現在の状況に酷似する。
「小説の舞台となる流行病に冒された都市という空間は、主人公を取り巻く現実の世界を「凝縮して」表象する「客観的相関物」として機能している」として林以知郎は、「登場人物の個と外の世界との位相関係を、病にまつわる空間的なイメージの変奏として構造化」できると考え、ゴシックロマンスとしての悪漢オーモンドと誘惑小説としての主人公コンスタンシアとの関係を分析する。
「他の人との接触こそが彼を強力な競争相手にする」と描かれる一方で、「美徳と義務は自身の幸福を促進するために必要なのだ」と考えるオーモンドは、林によると「接触/遮断という図式によって表すことのできる緊張を孕んだ位相関係」を自らの内部に孕む。接触しないではいられないが、黄熱病によって接触を遮断されているフィラデルフィアがパラレルになる。
コンスタンシアに自立を促した父は後年、彼女の自立を阻む存在となっている。父に支配される世界から外の世界へ彼女を誘う誘惑者として登場するオーモンドは、終盤、暴漢へと変貌する。オーモンドは彼女の手により殺害されるが、結果としてオーモンドを介してコンスタンシアは父の父権的ディスコースから解放されたことがわかる仕掛けになっている。
国際英語学科は原則、一学期のスタディ・アブロードを全員に必修として二〇一八年にスタートした。一期生がスタディ・アブロードを終えようとする時期、新型コロナのパンデミックが生じた。そのため、国際英語学科二期生の二〇二〇年度スタディ・アブロードは中止となった。「他の人との接触」を通し、逞しく成長した一期生を目の当たりにし、中止措置において私たちに何ができるか、新学科二年目にして試練の場となった。しかし、私たち自身が遠隔授業を余儀なくされ、ズームやグーグル・クラスルームを駆使する中、オンラインの新しい可能性も見えてきた。
「接触」を禁じ、娘を自分の手元に置いておこうとする父を新型コロナウィルス、「遮断」を逆手に取るオーモンドをオンラインと見て、オーモンドによって解放されるコンスタンシアを学生達と見立ててみよう。そうすれば、「遮断」を余儀なくされている状況から、オンラインという新しい手段を得て、新たな「接触」の可能性を模索する学生達が、「客観的相関物」のメタファーを通して見えてくるかもしれない。

コロナ禍と旅行産業 国際社会学科コミュニティ構想専攻 矢ケ崎紀子教授

旅行振興は、地域固有の資源を活用し、海外を含む域外からの来訪者を増加させ、住民と来訪者の交流の促進や域外からの旅行消費による地域経済活性化を目指すものである。
わが国の旅行消費額は27.9兆円(2019年)であり、日本人国内宿泊旅行17.2兆円、日本人国内日帰り旅行4.8兆円、日本人海外旅行の国内分1.2兆円、訪日外国人旅行4.8兆円である。産業連関分析による波及効果(2018年)を見ると、旅行消費額27.4兆円の生産波及効果は55.4兆円、雇用誘発効果は441万人分である。旅行を起因とする消費は他産業に広く影響を及ぼしていく。
政府は訪日外国人旅行を外需活用の成長分野とし、地方創生の重要な柱としても位置付けてきた。訪日外国人旅行消費額4.5兆円(2018年)を、製品別輸出額と比較すると、自動車完成品12.3兆円に次いで、電子部品4.2兆円、自動車部品4.0兆円と共に第2位グループの位置にある。訪日2回目以上の外国人旅行者の割合や滞在日数が長い欧米豪からの来日者数の増加によって、地方を訪れる外国人旅行者が増え、地域活性化にも役立ち始めている。
一部地域に観光客の集中が地域住民の生活に支障をきたすオーバーツーリズム等の課題が発生していたが、2019年までのわが国の旅行市場は、大規模で安定した国内市場と、アジア諸国・地域からの誘客を追い風とした訪日外国人旅行を成長市場として、順風満帆の観を呈していた。しかし、コロナ禍の影響は、新型インフルエンザ、SARSやMERSの比ではなく、在庫を持つことができないサービスの総体である旅行需要は文字通り「蒸発」した。厳しい経営環境の中で、雇用を維持して生き残ることが、旅行産業の経営者の至上命題だ。
政府の旅行需要喚起策により、人々が動き始めた。古来人類にとって旅は重要であり、現代においても、非日常の環境に身を置き、新しい知識・情報を得たり、自分と異なる生活様式や考え方の人々との出会いがあったり、また、地元産品や温泉等に癒されたり、自然の中で活動し健康増進をすることは、旅人の生活の質の向上に繋がり、旅人を受け入れる地域にとってはコミュニティの維持・発展に資する。コロナ禍でも、旅の本質は変わらないが、旅行形態・方法には世界的な変化が生じている。少人数、分散、デジタル・トランスフォーメーション活用など、安全・安心を確保することが必須要件になった。
旅行分野においては、何が変わり何が変わらないのかを見極めようとする動きに加えて、来訪者を過度に恐れて交流を回避しないように冷静な理解や判断を行うにはどうしたらよいのか、将来のイベントリスクにどのように備えればよいのかなど、様々な課題が生じている。多様な分野の知識・経験を総動員し、解決策を構想し、多様な主体と連携して実践していく必要がある。不確実性を前提としながら、いかに地域コミュニティや国の維持・発展のために旅行振興を活用していくか。これまで以上に深い考察が求められている。

アフターコロナで遠隔勤務は定着するか? 
心理・コミュニケーション学科コミュニケーション専攻 橋元良明教授

筆者等の研究グループは、2020年4月中旬、7地域で緊急事態宣言が発令された直後に、人々のメディア利用や生活行動の変化をさぐる調査をネットを介して実施した(N=3,192)※1。3月にも調査を実施した対象への追跡調査である。
その結果、緊急事態宣言発令後では、テレビ視聴時間、ネット利用時間、ゲーム利用時間等の情報行動が増加し、録画放送の視聴や動画配信サービスの利用も20%弱の人が「増えた」と回答した。新型コロナウィルス感染症に対して、身の危険を強く感じたきっかけとしては「志村けんの死去」が60.9%で最多であり、緊急事態宣言の発令自体より大きなインパクトがあった。また、警戒宣言発令後、「陽性診断者の位置情報の第三者提供」を可とする人の比率が激増し、陽性診断者について、本人の同意を得ずにスマートフォンの位置情報の履歴や訪問店舗・施設を公表することを是とする人の比率が半数を超えた。
そうした結果の中で、本稿では遠隔勤務についてやや詳しく述べたい。
遠隔勤務の経験者は回答者の約18%であり、遠隔勤務により「自由な時間」「家族と接する時間」が増える傾向がある一方で「仕事の生産性」「仕事の質」が低下したと答える人の比率が高かった。Zoom等の遠隔ビデオ会議システムを使った人は回答者全体の20%である。回答者のうち就業者の比率は約63%であるから、遠隔勤務の経験者は就業者の約3分の1程度である。
なぜ「生産性が下がった」と感じるのか。家庭によっては仕事に適した環境にない場合が多い。子供や家族の邪魔がはいる。仕事をする機器や資料も十分ではない。何より公私の切り分けが難しく、仕事に集中できない。ついつい仕事以外のことに気が行ってしまう。ともかく誰も会社の人間が監視していないのである。調査で興味深かったのは、ずっと在宅勤務をする人より、「在宅は週数回未満」という「まばら在宅」の人の方が仕事へのストレスが高いことである。また、7-8割の人がオフィス勤務で、在宅勤務の自分が少数派である場合にもストレスが高くなる。勤務形態の不規則性、仲間からの置いてけぼり感が不安を生むのだろう。
遠隔ビデオシステムの導入についても、会議の時間が短くなった等のメリットを感じる一方で、全身の様子から察知される様々な非言語的信号が読み取れず、発言者の顔がアップされると、個体空間が侵害されたような威圧感を感じたり、会議中、自分の存在が疎外されているような気がしたりする、等のマイナス面を指摘する人も多い。
今後の日本で遠隔勤務が主流になるかと言えば、当然、業種によるだろう。IT系企業や外資など、仕事の内容が決められており個人にそれが割り振られているようなジョブディスクリプション型企業ではうまくいくが、チームで仕事を運用し、オールランドプレーヤーが好まれるようなメンバーシップ型企業では遠隔勤務は適さない。そもそも労働市場の流動性が十分確保されていない日本社会ではジョブディスクリプション型への移行は難しく、遠隔勤務の普及は一部の企業にとどまる可能性が高い。

新型コロナウイルスとコンピューター化学 数理化学科情報理学専攻 安藤耕司教授

新型コロナウイルスは、我々の生活を一変させてしまった。ワクチンができるまで一年半は掛かるという。(ロシアでワクチンが承認されたというニュースも入って来たがどうなのだろう。)既存薬のアビガンが症状の改善に有効であるという報告もある。
アビガンは商品名であり、より正式にはファビピラリル、国際機関であるIUPACの命名法によれば6-フルオロ-3-ヒドロキシピラジン-2-カルボキシアミド、化学式はC5H4FN3O2、分子量は157.10という比較的小さな分子である。核酸に似た構造をもち、RNA複製酵素を阻害する。構造については検索すれば出てくるが、IUPAC名からも想像できる。(ベンゼンの六員環の対角線上の二つの炭素原子が窒素原子に置き換わったピラジンという分子の、窒素原子から数えて3番目の炭素原子に-OH基が付き、といった感じであるが割愛。)この程度の大きさの分子であれば私の研究分野である理論計算化学(コンピューター化学とも呼ばれる)によって精密に分子の性質を調べることができる。ただしそのような情報だけでは治療に直結する可能性は高くない。とはいえ、現時点で即効性はなくとも、我々の研究分野の発展はコロナウイルスに立ち向かう術の一つを提供してくれるはずである。歩みは速くないが着実に進歩している。多くの研究者が参入すれば予想以上のブレークスルーが起こる可能性もある。私自身は4号館2階に設置したワークステーションクラスターを用いて研究を行っているが、同分野の研究者は新聞などで皆さんご存知の「京(けい)」や最新の「富岳」といったスーパー・コンピューターを駆使してコロナウイルスの分子レベルでのシミュレーションを行っている。これにより感染の微視的メカニズム(分子レベルでどのように起こるか)を解明したり、有効な治療薬の発見に寄与することが期待される。ウイルスは生物ではないと言われるが、自己複製することから生物と非生物の境目にあるとも言われる。いずれにしても、原子が化学的に結合して形成された巨大分子であることに変わりはない。よって、その振る舞いは微視的な世界の自然法則である量子力学と統計力学によって記述される。つまり究極的には量子力学と統計熱力学に立脚したコンピューター・シミュレーションによって、種々のウイルスやタンパク質の振る舞いを模倣(シミュレート)できるようになる。何が起こっているか(メカニズム=機構)が解明されれば対策も立てやすくなる。さて、本学の情報理学専攻という名称は一般には聞き慣れないと思われる。それは従来の枠組みに捉われない新しい理念に立脚しているからである。数学と情報学とコンピューターを駆使して社会現象や自然現象をシミュレートし解析し理解し種々の問題への解決策を提案できる知識と知恵と技術を涵養しようという教育理念である。学生たちが自信と誇りを持って学ぶに値するものであると確信している。さらに柔軟に磨きをかけるべく自身の研究活動にも注力していきたい。コロナで一変した生活の中で改めて確認した。